自転車を盗まれたら、すぐ届け出るべき理由

自転車が盗まれたとき、「どうせ出てこない」と諦めてしまう人は少なくない。確かに取り戻せる可能性は高くはない。でも届け出を出しておくことには、返ってくる可能性を高める以外にもいくつかの実際的な理由がある。

防犯登録が生きるのは届け出があってこそ

自転車の購入時に防犯登録をしていると、その番号が警察のデータベースに登録されている。盗難届を出せば、この番号と組み合わせて全国の照合ネットワークに登録される仕組みになっている。

路上に放置されていた自転車が見つかったとき、警察はまず防犯登録番号を照会する。届け出が出ていれば「この自転車は○月○日に○○で盗難届が出ている」と分かり、持ち主に連絡が来る。届け出がないと、たとえ防犯登録していても照合の対象にならない。

防犯登録の控え（カードや購入レシート）が手元にあれば、届け出時に持参しよう。登録番号を伝えることで、届け出の精度が上がる。

保険の請求に届け出番号が必要なことがある

自転車保険に加入している場合、あるいは火災保険に「自転車の盗難」を対象にした特約がついている場合、保険金の請求に盗難届の「受理番号」が必要になることが多い。

届け出なしに「盗まれたので保険を使いたい」と申請しようとしても、受け付けてもらえないケースがある。保険の種類によるので必ず確認が必要だが、届け出を出しておいて損はない。

届け出の手続き自体は簡単

最寄りの交番か警察署に行けば対応してもらえる。特別な書類は基本的に不要で、

• 身分証（免許証、マイナンバーカードなど）
• 自転車の特徴（色、メーカー、車種、防犯登録番号）
• 盗まれた日時と場所の概要

を伝えれば手続きが進む。手続きそのものに30分もかからないことが多い。

ちなみに、駐輪場の管理者に報告することも忘れずに。定期利用の駐輪場なら、防犯カメラの映像確認をお願いできる場合もある。

届け出をしなかった場合のもうひとつのリスク

盗難された自転車が別の犯罪に使われるケースがある（ひったくりなど）。その際、自転車の所有者として事情聴取を受けることも、まれにだがある。届け出があれば「被害者」として明確に扱われるが、届け出がないとその状況を説明するのに余計な手間がかかる。

届け出を出すことのデメリットはほとんどない。盗まれたと分かったら、なるべく早めに動くのが正解だ。